ボツリヌス注射（ボトックス）
- 全顔の連動性を考慮した、50単位の最適配分
- 解剖学的知見に基づいた注入設計
- 継続的な治療を見据えた、耐性リスクの低減と品質管理
ボツリヌス注射とは？
ボツリヌス注射は、ボツリヌス菌から抽出されたタンパク質（ボツリヌストキシン）を筋肉内や皮下に注入し、
神経伝達物質の放出を一時的に抑制することで、筋肉の収縮や汗腺・皮脂腺の活動を緩和させる治療です。
表情筋へのアプローチでは、特定のシワを止めるだけでなく、顔全体の筋肉の均衡を整えることを目的とします。
また、エラや肩などの大きな筋肉（粗大筋）に対しては、食いしばりや肩こりの緩和だけでなく、
筋肉のボリュームを調整することで輪郭や肩ラインの形態的変化を促します。
このような方におすすめします
- 表情シワをコントロールしたい方
- 部位ごとの対症療法ではなく、顔全体のバランスを整えたい方
- 継続的な注入治療において、効果の減弱（耐性）を最小限に抑えたい方
- エラの張りや肩の隆起など、筋肉の質的なボリュームが気になる方
ボツリヌス注射（ボトックス）の特徴
表情筋ボトックス：全顔カスタマイズ設計
表情筋は単独で動くのではなく、互いに拮抗・連動して複雑な表情を作ります。
当院では「部位別」の概念を捨て、50単位という十分な薬剤量を顔全体に最適に配分するカスタマイズ設計をお勧めします。
これにより、一箇所の動きを止めたことによる「他部位への不自然なシワの寄れ」を回避し、
調和の取れた仕上がりを目指します。
粗大筋ボトックス：高純度製剤による耐性リスク管理
エラや肩、脇、ふくらはぎといった大きな筋肉には、高用量の薬剤投与が必要です。
当院では、高用量を繰り返しても中和抗体（耐性）ができにくい「コアトックス®」を標準採用しています。
将来にわたって治療効果を維持するための、医学的根拠に基づいた選択です。
診断とトータルデザイン
筋肉の厚み、皮下脂肪の量、骨格の形態は一人ひとり異なります。
特に小顔治療においては、ボトックスによる筋肉への介入が最適か、あるいは脂肪吸引等の外科的アプローチが適応かを
精密に診断します。価格ではなく、適応の正当性を重視した治療提案を行います。
施術詳細
- 施術時間
施術自体の時間：約15分
院内滞在時間の目安：約60分〜
当院では、初診時のカウンセリングに加え、処置後は状態の確認やアフターケアの説明を十分に行っております。
お会計などのご案内を含め、当日施術をご希望の場合は、お時間に余裕をもってご来院ください。- ダウンタイム
注入直後の膨らみは数時間以内に落ち着きます。
注入部位に内出血が生じることがありますが、1〜2週間前後で消失します。
筋肉の動きが抑制されることに伴う重さや違和感が出ることがありますが、2～4週間で馴染みます。- 処置間隔
3ヶ月〜6ヶ月
※筋肉の活動が完全に回復する前に継続することで、良好な状態を維持しやすくなります。- 麻酔
原則不要ですが、場所によっては表面麻酔を使用します。
※当院では施術に必要な麻酔費用を含めた総額表示を原則としています。- 通院
必要に応じて追加の診察をご案内します。
※注入2週間～1か月を目安に、仕上がりの確認と微調整のための経過観察を行うことがあります。- 痛み
処置中：注入時に針によるチクッとした痛みや、薬液が入る際の圧迫感が生じます。
処置後：ほとんどありませんが、数日間、重だるいような違和感を感じることがあります。
※痛みの感じ方には個人差があります。- リスク
内出血、腫れ、左右差、違和感、稀にアレルギー反応
部位により眉毛下垂、眼瞼下垂、口角の非対称、噛み合わせの違和感- シャワー・入浴
洗顔：当日から可能
※注入部位を強くこすらないでください。
シャワー： 当日から可能
入浴：当日から可能
※当日は、長時間の入浴は内出血を強くさせる原因となるため、控えてください。
サウナ： 1週間以降を推奨
※効果が減弱する可能性があります。- メイク
メイク：当日から可能
- その他注意事項
マッサージ： 注入後1週間は、薬液の拡散を防ぐため注入部位の強いマッサージを控えてください。
避妊： 胎児への影響を考慮し、3～4ヶ月の避妊が必要です。
リタッチ（再調整）： 注入後2週間〜1ヶ月以内を目安に、必要に応じた微調整を行います。- 使用製剤について
【承認製剤】
本施術では、ボトックスビスタ®（A型ボツリヌス毒素製剤）を使用する場合があります。
当該製剤は、日本国内において医薬品医療機器等法に基づき承認を取得した医薬品です。【未承認製剤】
本施術では、コアトックス（CORETOX®）を使用する場合があります。
当該製剤は、日本国内において医薬品医療機器等法上の承認を取得していない未承認医薬品です。
当院では、医師の責任のもと、正規販売代理店を通じて適法に入手しております。
未承認医薬品については、日本国内において有効性および安全性が公的に承認されたものではありません。
万が一重篤な副作用が生じた場合、医薬品副作用被害救済制度の対象外となることがあります。